財務持続可能性とは、組織が資金不足で活動を止めることなく、継続して役割を果たせるかを捉える考え方である。一時点の収支や手元資金だけでなく、将来の収入、支出、借入負担などを合わせて考える。
歴史的建築の再建では、建設資金を集められることと、その負担を引き受けても教育や文化活動を続けられることは別の問題になる。今回、学校は再建費を年間収入と比較し、学校単独では財政的な持続性を損なうと説明した。
日本の文化施設について考える場合も、建設の予算と、その後の運営を支える財源は区別して読む必要がある。ただし、年間収入に対する建設費の比率だけで財政状態のすべてが分かるわけではない。この記事には、学校の詳細な資産や債務は示されていない。