学問の自由は、研究者が課題を選び、調査や議論を行い、成果を公表し、教育する自由に関わる概念である。社会の多数意見や政治・経営上の都合と異なる問いを扱えることも、その重要な側面に含まれる。
自由が制度上認められていても、研究を担う職が失われたり、特定分野の教育体制が縮小したりすれば、実際に探究を続ける条件は弱まり得る。ただし、人員削減のすべてが直ちに学問の自由の侵害に当たると判断できるわけではない。削減の理由や手続き、分野への影響を区別して見る必要がある。
日本でも大学の教育・研究を考える際の重要な概念だが、法制度や雇用慣行は国によって異なる。本記事では、学問の自由が損なわれるという評価は全米大学教授協会側の批判として示しており、独立した法的判断ではない。